「人と組織の成長を支援する」情報・サービスのご紹介

株式会社HPT研究所

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いまどきの就活生かたぎ

2018.06.29

 日本経済新聞社が5月に実施した就活生アンケート結果が5月末の日経産業新聞に掲載されていた。それによると、今年の就活生アンケートは、「残業も自分のためになるなら受け入れ、出世に対しても貪欲」といった結果であったという。

 

 働...

伊藤克彦(株式会社HPT研究所 代表取締役)
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要の慣習

2018.05.31

 働き方改革が言われだして久しいが、なかなかその成果があがらない企業も多いようである。働き方は、長年蓄積された企業文化(その企業に共通に見られる組織行動、慣習)に大きく影響を受けている。例えば、< 伊藤克彦(株式会社HPT研究所 代表取締役)

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日系企業は管理職人材のグローバル人材競争に勝てるか

2018.04.26

 一昨年、お客様のタイ現地法人給与見直しの案件でタイを訪れた。その折に、商工会議所や現地の人材サービス企業、日系企業の人事担当者などに現地の実情をヒアリングさせていただいた。驚いたのは、<

伊藤克彦(株式会社HPT研究所 代表取締役)
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組織風土に影響する5つの合理

2018.03.30

 組織風土を考えるときに、よく議論されることのひとつにその組織の人々がどういう判断基準のもとにコミュニケーション行動しているかということがある。そこには判断基準となる5つの合理があるとされている。

 

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ICTがもたらした社会の変化

2018.02.28

 先日、弊社のパートナー企業であるICT分野を専門としたマーケティングコンサル会社の15周年記念のイベントがあった。そこでは、そのコンサル会社の社長から社会の変化とこれからの有り様についての問題提起の後、そうした社会の変化を<

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人手不足時代の人事施策

2018.01.29

 厚労省から昨年12月26付で最新の有効求人倍率が発表された。それによると昨年11月の有効求人倍率は1.56倍と10月に引き続き1974年1月以来の高水準という。これは正規、非正規両方を含む数字である。正社員に限れば1.05倍であるという。有効求人倍率は<

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日本企業の働き方の実態と取組みから見えてくるもの

2017.12.29

 今年の産業界は、働き方改革の動きが一段と本格化し様々な企業でいろいろな取組みがなされ、話題に事欠かない一年であった。こうした中、産業能率大学とHR総研が共同で実施した < メール...

伊藤克彦(株式会社HPT研究所 代表取締役)
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日本企業の不祥事の背景

2017.11.30

 ここ数年、日本企業の不祥事の話題がマスコミを賑わしている。このことによって長年にわたって築きあげてきた日本品質が地に落ちたという過激なものもある。

 

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伊藤克彦(株式会社HPT研究所 代表取締役)
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職務拡大と人材育成

2017.10.31

 最近、人事制度再構築のお仕事をさせていただいて感じることの一つに、職場の人材育成の面で、若手の職務拡大のシナリオ(育成プロセス)がない企業が増えていることがある。通常、新卒で入社した場合、仕事を覚えていくプロセスには、各社の人材育成戦略(ど...

伊藤克彦(株式会社HPT研究所 代表取締役)
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人口問題の危機2042年

2017.09.28

 河合雅司著の「未来の年表」という本が売れている。今年6月に発刊されて30万部に迫る勢いという。人口減少社会日本でこれから起きることを「おばあちゃん大国化」「国立大学の倒産」「IT技術者の大量不足」「ひとり暮らし社会の本格化」「深刻な火葬場不足」...

伊藤克彦(株式会社HPT研究所 代表取締役)
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