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日本の労働生産性にとってのキーファクター

伊藤克彦(株式会社HPT研究所 代表取締役)
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 日本の労働生産性の低さはOECDの調査をはじめとして近年様々なメディアで指定されている。日本生産性本部がOECDデータベース等をもとに毎年分析・公表している「労働生産性の国際比較2018」によると日本の時間当たり労働生産性は47.5ドル(4733円:購買力平価換算)、就業者一人当たりは84,027ドル(837万:購買力平価換算)でOECD加盟36ヵ国中20位となって主要先進7ヵ国でみると最下位であり、1970年以降定番位置となっている。しかし、2012年以降では、上昇幅がトップの米国を逆転しているというデータもあるので悲観ばかりする必要はないかもしれない。

 

 何故、こんなに生産性が低いかについては様々な議論がなされている。ここでは、OECD国際成人力調査結果に基づいて考えてみたい。この調査は「読解力」「数的思考力」「ITを活用した問題解決力」という3つの分野のスキルについて24ヵ国約15万7千人のデータを国際比較したものである。

 

 この調査によると「読解力」「数的思考力」で日本は平均点トップという結果になっている。「ITを活用した問題解決力」もコンピュータ調査を受けたものでは平均点トップであったという。つまり、日本人は、基礎的能力においては大変優れているのである。

 

 一方で、エンゲージメント(従業員の会社に対する愛着心や思い入れという観点から個人と組織が対等で相互の成長に貢献し合う関係)という視点からは日本は世界でも最下位レベルという調査結果もある。これは、米ギャラップ社が2017年に発表したエンゲージメントの高い社員の割合が日本は6%しかおらず最下位というものである。

 

 こうした点から考えると、日本は労動力の質はいいが、それを活かしきれていないということが言えるのではないか。そこに日本企業の病理を見るのは私だけではあるまい。

 

hpt202003 近年の代表的なモチベーション理論にエール大学の心理学者リチャード・ハックマンらが提唱した「職務特性理論」がある。これは、働く人の内発的動機(報酬・昇進などの外部から与えられるものでなく、純粋にやりたい、取り組みたいといった内面から湧き上がるモチベーションのこと)を重視するもので、仕事における内発的動機を高める職務特性として以下の5つを上げている。

 

①多様性(職務の遂行に必要な多様な能力)、②アイデンティティ(最初から最後まで職務に関われる)、③有用性(他者への影響力)、④自律性(自ら考え意思決定できる)、⑤フィードバック(職務成果をきちんと認識できる)の5つである。

 

 

 言い換えれば、こうした視点から仕事を再設計することでモチベーションが高まるということである。働き方改革においてこういう視点で取組みを行っている企業は少ないのではないか。

 

 もう一つの観点はリーダーシップである。最近の研究では、明確にビジョンを掲げて自社・自組織の仕事の魅力を部下に伝え、部下を啓蒙し、新しいことを奨励し、部下の学習や成長を重視する「トランスフォーマーショナル・リーダーシップ」と複数の人間、場合によっては全員がリーダーシップを執る「シェアード・リーダーシップ」が注目されているという。また、他者視点(顧客や取引先視点、部下の視点)にたったモチベーションという観点から「プロソーシャル・モチベーション」という考え方が内発的動機と結びつくとパフォーマンスや生産性が向上するという報告もある。

 

 こうしたことを見ていくと、日本企業の労働生産性の病理はその組織とマネジメントの在り方であり、仕事のさせ方であることが理解できる。最近、次世代型組織として注目を集めているフレデリック・ラルーが提唱しているティール組織などもこの文脈で考えるといいかもしれない。

 

 


 

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 株式会社HPT研究所
 代表取締役 伊藤 克彦

 

 

 

1979年 株式会社リクルート入社、人材総合サービス部門で1000社を超える企業の採用、教育、人事処遇に関する業務に従事。その後、映像事業部門でプロデューサーとして教育映像コンテンツ制作他に携わる。

ダイエーの資本参加に伴って福岡ドーム事業に参加。主として法人営業部門を担当。リクルート復職後、広告局長、営業教育事業部門の責任者を経て、2002年独立しHPT研究所を設立、今日にいたる。

専門分野:組織変革、ビジョン・戦略構築、人事制度設計、教育制度設計、研修プログラム開発、マネジメント教育 他
広島大学教育学部(心理学科)卒

 


 

株式会社HPT研究所

経営の実行プロセスである「戦略」「業務」「人事」という3つの領域で、コンサルサービスを提供している。社名のHPTはHuman Performance Technologyの略。 人と組織の行動成果をいかに高め企業業績を向上させるかをテーマに様々な取組みを行っている。

■会社HP http://www.hpt-lab.com

 


 

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